今週の日本語の授業に元生徒のアンナさんが手伝いに来てくれた。彼女は、2年前に日本語の授業をとって、日本に留学したかったが、日本での受け入れ先がなかったため、韓国のヨンセイ大学に１年間留学した。しかし、日本に行きたいという気持ちが強く、今年の２月、ちょうど日本で福島第一原発事故が起こる前に、韓国の大学が休みのときに、日本のアニメフェアに行ったそうだ。

そんなアンナさんが、とても嬉しそうに「先生、もしかしたら、又日本に行けるかもしれません。」と話した。学生なのによくお金があるなと思ったら、日本の観光庁が来年、1万人の外国人観光客を日本に招待するために無料の航空券を提供するとネットで知ったらしい。

日本行き無料航空券はいかが―観光庁が外国人観光客回復策
JAPAN REALTIME

外国人が実際にわざわざ日本を訪問することになれば、観光先としての日本の魅力が口コミで回復する、というのが今回の企画で観光庁が期待している効果だ。航空運賃を無料にする代わりに、旅行参加者はオンライン上に掲載されるリポートの中で日本での体験を報告するように求められている。この観光促進策が計画通りに実施されれば、インターネットを通じた応募が来年4月から受け付けられる。その後、観光庁が初夏までに合格者を選ぶ。

震災以来観光客数が大幅に減少しており、独立行政法人の日本政府観光局（ＪＮＴＯ）の公式発表によると、8月の来日外国人数は前年同月比32％減の54万6800人で、前年実績を下回るのは6カ月連続だそうだ。政府の観光客を増やしたいという意向は理解できる。しかし、この企画、退職後の年老いた夫婦にはぜひ薦めたいが、私の生徒には薦めたくない。

航空運賃約１０万円を節約するために被曝されたら困るからだ。カナダの学生が１０万円を稼ぐには約１ヶ月間アルバイトすればOKだ。でも、癌にかかったら、人生が終わってしまう。さらに、外部被曝だけではなく、汚染食品を食べての内部被曝の可能性もある。特に２０代の若者たちは被曝し易いし、もし、生徒がこの企画に参加したら、私は、その間、心配で眠れないだろう。

第一、この企画に参加した外国人が一斉に被曝したら、日本はどのように責任をとるのか。福島の人々の検査や治療もままならないのに、万一、この旅行に参加した１万人の外国人が被曝した場合、日本政府は、治療費や手術代などの責任をとれるのか。カナダのように国が治療費や手術代など支払ってくれる国ならいいが、健康保険のない国もある。その場合は、個人が全てを負担しなければならないのだろうか。治療して治ればいいが、数年後に死に至った場合、生命保険のような保障はどうなるのか。

参加者にはブログなどを通じて、日本が安全であることを世界中に報告してもらうということだが、放射線は目に見えないし匂いもないので、日本人さえ全くわからないのだから、日本で数日を過ごすだけの旅行者が危険を感じるはずがない。このような意味のないことに１１億円も使うくらいなら、まずは、福島の子供たちを全員避難させるべきだ。

日本国民は、この企画について賛成なのか、反対なのか、Yahoo!のアンケートを見てみよう。

「外国人1万人を旅費無料で日本招待」をどう思う？
観光庁が、東日本大震災後に激減している外国人観光客の回復を狙い、外国人1万人を無料で日本に招待する方針を固めたそう。この施策をどう思いますか？（参考：日本政府観光局「訪日外客統計」）



このアンケートによると、「反対」が36886票で84％と一番多く、「賛成」が5513票で13％、「わからない」が1653票で４％となっている。誰もが原発事故も収拾していないのに、外国人を招いて対外的にだけ平静を繕おうとする日本政府のやり方にあきれかえっているということだ。

外国人もわかっている人は、航空運賃が無料でも危険がいっぱいの日本になんか行きたくないと思っているのだ。



黒人が奴隷としてアフリカからアメリカに船で連れてこられたときも、タダだった。タダほど怖いものはないと知っている人はちゃんとわかっているようだ。

【More・・・】

参考記事：



日本政府観光局（JNTO)
PRESS RELEASE 報道発表

平成23年9月16日
理事長 間宮 忠敏

東日本大震災後の復活に向けた訪日観光旅行の状況について

日本政府観光局（以下、JNTO）は、東日本大震災以降、大きく落ち込んだ訪日旅行の早期復活に向け、様々な取り組みを行っています。JNTOウェブサイトを通じて理事長の感謝のメッセージを世界各国・地域の訪日旅行者層に伝えるとともに、海外の一般消費者の目線に立った正確な情報発信を継続、JNTO海外13事務所による現地旅行会社や航空会社を対象とした説明会、セミナーの開催などを通じて、日本の観光地の現状や震災復興に向けた日本の取り組み等についての理解の醸成を図ってまいりました。さらに、観光庁と連携してビジットジャパン（VJ）事業の対象市場である全15市場において、緊急対応事業等を企画し実施してまいりました。

大震災から半年が経過した主な市場のVJ事業等のトピックス等については、以下のとおりです。

1.韓国
・6月上旬、航空会社、船舶会社と連携して、旅行会社を15コースに290人、同様にメディアを7コースに53人を招請し、視察旅行を実施した。特に6月下旬には、エアバスA380の成田就航を記念して大韓航空と連携し、訪日旅行商品の販売実績が多い韓国の大手旅行会社23社の社長とメディア2社、合計25名を招請、東京、箱根、鎌倉などを視察した。また、旅行会社、航空会社42社と連携して、共同広告を各日刊紙に掲載し、訪日旅行需要を喚起した。
・9月2日～5日に開催された釜山国際観光展に出展した。Wii（任天堂のゲーム機）を使ったイベントで行列ができたほか、浴衣を着たスタッフと一緒に写真を撮っている姿なども見かけられ、多くの来場者で賑わい、好評を得た。全体の来場者は約9万人で、昨年度を上回る盛況ぶりであった。
前日の9月1日には「ビジット･ジャパン（VJ）韓国現地商談会」を開催した。日本側32団体（47名）、韓国側43団体（67名）が参加し、終了間際まで商談を続けるブースがあるなど、日 本側・韓国側双方の誘客・送客意欲の高さが感じられた。
・9月25日より、ソウルから震災被災地である仙台への定期便（アシアナ航空）が再開されるのに合わせて、仙台再就航記念商品を含む共同広告を実施し、東北への旅行需要の回復に向けた取り組みを開始した。

2.中国
・JNTOが、中国で最も有名な日本人コラムニストである加藤嘉一氏の日本視察旅行を支援した。9月7日から10日まで、奈良、京都、伊豆長岡、東京などを訪問。寺社、日本料理、旅館、温泉、秋葉原などについて、連日「微博」（中国版Twitter）でつぶやきを発信、滞在中だけでそれぞれ3,000件以上の転載やコメント数を記録した。
・7月から8月にかけて招請した北京、上海、広東省等からのメディアにより、元気な日本の姿がテレビ、新聞、主要検索サイト等の各種媒体により、中国全土に伝えられた。また、旅行会社との共同広告を推進し、訪日旅行商品の露出増大を図った。
・北京の主要旅行会社では、放射性物質の問題に加え、日中間の航空路線の減便が長期化していることから、訪日需要は回復に向かっているものの、航空座席の供給数が不足している影響がマイナスに作用するとの見方をしている。

3.台湾
・8月13日、14日の週末に、台北市内の繁華街にて東北情報発信イベントを開催した。来場した3,000人以上の市民を対象に同会場で実施したアンケートによると、25％が東北に行ったことがあり、「秋の紅葉や温泉が最高」、「東北は家族旅行に向いている」等の賛辞が多く寄せられた。また、このイベントによって東北の状況が理解でき、80％が東北に行きたくなったと回答するなど、好意的な評価をいただいた。現在、9月以降再開する東北チャーター便は、ほぼ満席の見通しと伝えられている。
・夏の訪日旅行需要を後押しするための航空会社各社との共同広告等が奏功し、8月の訪日旅行者数は前年同月比で回復が進んだ。
・6月に実施したVJ教育旅行の現地説明会に続き、10月に実施予定のVJ教育旅行招請事業（10コース）では、80人の台湾教育関係者が来日の見込み。来年の教育旅行催行に向けても、引続き取り組んでいる。
・9月30日から10月3日まで台中市で開催される「TTF2011台中国際旅行展覧会」にVJブースを出展、10万人と予想される来場者に対して、訪日旅行の安全性PRと商品即売を行う予定である。
※JNTOでは、職員を交流協会台北事務所に派遣することにより、同事務所の協力を得ながら各種事業を遂行している。

4.香港
・6月に、香港で有名な司会者エリック・ツァン氏や芸能人40名を、東京・関西に招請した。その旅行の模様を、7月に5夜連続で香港の主要テレビ局で放映し、平均24.5％という高視聴率を記録した。発信力のある芸能人から普段と変わらない日本を伝えてもらうことで、安全・安心のPRや訪日意欲の高揚につなげることができた。
・新聞・雑誌の紙面に、旅行会社20社と約150回にわたり共同広告を実施した。訪日旅行商品の販売強化により旅行会社をサポートするとともに、訪日旅行商品を継続して紙面に露出させ、消費者に旅行地としての日本をPRし続けた。
・航空路線の減便や記録的な円高もあるが、香港の主要旅行会社では、8月の訪日旅行商品の販売実績は、前年の7割強まで回復している。

5. タイ
・5月から6月にかけて招請したメディアによる訪日観光に関する記事・報道の露出が継続しており、地上波テレビ局では12回シリーズの日本特集が放映中である。その他、タイの旅行会社に対する訪日旅行商品の広告支援により、広告の掲載件数・スペースともに増加しており、訪日旅行に対する不安感の払拭に繋がっている。
・8月に開催されたTTAA国際旅行博及びFIT旅行フェアにおいてVJブースを出展し、地方公共団体や民間企業と協力して訪日旅行の安全性と魅力をPRするとともに、旅行商品の即売を支援した。8月の旅行フェアでの売上げ実績（人数）も、ほぼ前年水準にまで回復してきた。
・8月31日に、タイ字日刊紙において、震災後の特別措置で日本行きの査証の延長手続きを取ったタイ人などを対象として、日本国大使とJNTOバンコク事務所長が訪日旅行を呼びかけるとともに、震災後に訪日したタイ人が撮影した写真を対象とする、Visit Japanフォトコンテストの開催を告知した。
・事業の効果や訪日旅行価格の低下により、訪日タイ人数は顕著に回復しているが、初めて訪日する者が増える一方、放射能問題に敏感な富裕層の回復が遅れているとの見方がある。

6. シンガポール
・8月末のNATAS旅行フェアにおける日本ツアーの購入者数は、前年に比べて6割まで回復している。旅行会社の反応や会場での問い合わせなどから、訪日旅行回復の手応えがあった。
・メディア招請やfacebookキャンペーンは、旅行会社の低価格プロモーションとも相まって、若い世代の友人・カップル旅行、中高年の訪日観光旅行の回復に寄与している。しかしながら、子供を連れた家族旅行については、放射性物質に対する不安が払拭されず、回復が遅れている。
・8月上旬にシンガポール人大学生100名による東北視察旅行は、成功裏に終了し、現在も口コミ等の波及効果が続いている。

7. オーストラリア
・8月23日～26日に実施した有力テレビ局の朝の番組での日本からの生中継は、400万人が視聴したと推定され、一般・業界双方から大きな反響があり、日本の食の安全性や観光魅力の伝達に効果的であった。
・日本へ招請された豪旅行会社からは、日本の安全性を確認でき、今後、積極的に訪日旅行商品を販売したいとの声が聞かれた。
・観光客向けに、秋以降の訪日旅行商品が出始め、冬季スキー旅行需要の高まりが期待される。

8. 米国
・メディアや旅行会社の招請により、様々な媒体に記事やコラムが掲載された。中でも有力旅行雑誌記者は8月末から3週間余にわたって滞在し、日々ブログにより日本の最新状況を生き生きとレポートしている。
・招請事業に参加した旅行会社の幹部は、自社媒体を含む複数の旅行メディアにて、訪日旅行の安全性を発信している。
・8月にラスベガスで開催された富裕層の旅行を取扱う旅行エージェントとの商談会で、米国・オセアニア・メキシコ・中南米の約320のエージェントとヒアリング及び情報交換を行い、訪日旅行の安全性をアピールした。

9. カナダ
・有力な旅行会社7社と連携し、各社が企画した訪日旅行商品を前面に押し出した広告を、地元の中華系有力紙等に集中的に掲載。平常時に比べて集客数は少なかったものの、7月中毎日、広告を掲載したこともあり、中国系カナダ人に日本の観光地が健在であることをアピールできた。
・来年春に、高等学校3校が訪日教育旅行を実施する予定である。

10. 英国
・欧州で最も回復が速い英国市場において、オンライン販売大手Expedia社との共同プロモーションを7月中旬から8月末まで実施。割安感のある訪日旅行商品等のPRを行い、需要喚起に努めた。
・7月に日本へ招請した旅行会社によると、日本に関する問い合わせは着実に増えており、震災に関する照会が少なくなり、FIT客を中心に9月から11月に向けて回復基調にある。主要航空会社によると、8月のビジネス客は前年並みの利用があった。
・8月に招請した大手メディア３紙誌に東北プレストリップの記事が掲載され、日本の安全性とともに、平泉の世界遺産など新しい魅力が紹介された。

11. フランス
・メディア招請により一部の媒体で記事が掲載され、記者個人のFacebookでも日本滞在中の写真などが掲載されており、口コミ効果が期待される。
・7月に日本へ招請した旅行会社7社からは、日本の安全性と魅力を体験・確認する有意義な機会となったと好評であった。
・パリで9月20日から開催予定の旅行見本市「Top Resa」（トップレサ）に5年ぶりに参加、他の共同出展者9機関とともにVJブースを出展、震災後の安全・安心な日本について情報発信を行う予定である。　

12.ドイツ
・7月中旬にミュンヘンで開催された日本祭りに参加。計1万人の日本ファンに訪日旅行の安全性をPRするとともに、併せて同市内で業界向けセミナーを開催し、旅行会社に対して訪日の安全性をアピールした。
・訪日観光旅行は震災直後の4月、5月に比べ増加傾向にあり、商用客を中心に回復が見られるものの、本格的な回復にはなお時間を要する模様である。JNTO事務所への問合せ件数は週300件程度と着実に復調傾向にある。
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FAX ：03-3216-1846

英・米の権威ある観光地ランキングで日本が高評価

英国、米国の有力観光地ランキングで次々と日本が高評価を受けています。

英国の高級日刊紙「ガーディアン（Guardian）」がこのほど発表した『ガーディアン・トラベル・アワード2011（Guardian Travel Awards）』（満足度の高い観光地ランキング）の長距離国別部門（Favourite Long Haul Country）及び海外都市別部門（Favourite Overseas City）において、日本及び東京がそれぞれ第1位に選出され、初のダブル受賞となりました。

また、米国では大手旅行雑誌『コンデ・ナスト・トラベラー（Condé Nast Traveler）』の読者人気投票で、京都が2011 年アジア都市部門（Top Cities, Asia）の第1位に輝きました。授賞式には、日本政府観光局（JNTO）のロンドン事務所、ニューヨーク事務所がそれぞれ出席しました。同じ時期に英米両国の権威ある観光地ランキングで日本及び各都市が高評価を受けたことは、震災を受けてもなお両市場で日本の観光地に対する底堅い需要があることを物語っていると言えます。

日本と東京が初の第1位ダブル受賞 ～英国有力紙ガーディアン2011年観光地ランキングで～

ガーディアン・トラベル・アワードは、英国3大高級紙の一角を占めるガーディアン紙の主催によるもので、全22部門の各賞は、いずれも読者の満足度投票で決定される、英国で最も権威ある旅行賞の1つです。昨年の「ガーディアン・トラベル・アワード2010」において、東京及び日本の評価が躍進し、東京が海外都市別部門で初の第1位、日本が長距離国別部門で第2位となりましたが、今回は、長距離国別及び海外都市別部門の双方で第1位に選出される快挙となりました。

長距離国別部門では、1位の日本（満足度98.9％）に引き続き、モルジブが2位、ペルーが3位になった他、周辺アジア諸国からは、ベトナムが5位にランクインしました。海外都市別部門では、東京が98.2％という高い満足度で、2位のシドニー、3位のケープタウンを抑えて、再度第1位に輝きました。この受賞結果を受け、ガーディアン紙旅行欄編集長のジェマ・ボウズ氏は、「今回の受賞結果は、日本に旅行した人が皆日本を好きになって帰国したという証左だと思う。今回の受賞により、旅行デスティネーションとしての日本に対する興味関心が改めて高まり、日本観光の復興に役立つとともに、早期に日本への旅行者が戻ることにつながれば。」と述べています。

日本政府観光局（JNTO）では、ビジット・ジャパン事業の一環として、震災以降、英国の主要メディアに対する取材協力や連携により、訪日旅行の安心・安全に関する最新情報を発信してきました。震災により各国からの旅行者が減少していますが、欧州の中では英国は比較的回復が早いことから、今回のダブル受賞を契機として、引き続き魅力ある旅行先として、日本のプロモーションに注力して参ります。

　○ガーディアン（The Guardian）:
　　リベラル層の支持が高い英国の高級日刊紙。発行部数27万部（2010年9月～2011年2月の平均部数）
　○『ガーディアン・トラベル・アワード2011（Guardian Travel Awards）』の各部門賞
　　http://www.guardian.co.uk/travel/2011/sep/30/travel-awards-2011-winners

京都が2011年アジア都市部門で初の第1位に ～米国大手旅行雑誌読者人気投票で～

米国の大手旅行雑誌『コンデ・ナスト・トラベラー(Condé Nast Traveler)』の読者の人気投票による、リーダーズ・チョイス・アワードは、28,000人以上の読者投票により、都市、島嶼、ホテル、リゾート、航空会社、レンタカー会社、クルーズの各分野で、リーダーズ・チョイス・アワード(Readers’ Choice Award)と呼ばれる賞を授与するもので、今回で24回目となります。

京都は過去6年連続でトップ10入りをしており、2010年には2位に選ばれていましたが、日本の都市が1位となるのは今回が初めてです。

京都市の門川大作（かどかわ・だいさく）市長は、今回の快挙に「京都市では、観光資源の伝統維持に注力をしながら観光事業を拡大し、京都プレミアム・デスティネーション戦略を通じて、海外からの旅行者に京都の魅力を発信してきました。今回の受賞は、京都ブランドの構築という持続的な努力が実を結んだ結果です。京都市は、世界中からの観光客に生涯の思い出となる体験をご用意してお待ちしております。」というコメントを発表しています。

また、ニューヨークのエディソン・ボールルームで10月10日（月）に行われた授賞式では、アメリカのテレビ料理番組「アイアンシェフ（料理の鉄人）」で有名な日本人シェフの森本正治氏がプレゼンターとして登壇し、京都の魅力を紹介するとともに「京都の歴史と文化がこのように今日まで立派に伝承されているということを読者の皆様に高く評価されたのは、大変素晴らしいことです。」と語りました。

日本政府観光局（JNTO）ニューヨーク事務所長の田中由紀は、今回の受賞について、「JNTOが、震災後も日本の観光地が元気であることをアピールしてきたことが理解されているということであり、このような年にこの賞を日本が初めて受賞したことは大変意義がある。コンデ・ナスト・トラベラーの読者はもとより、広く読者以外にも、京都市をはじめ日本の観光地はいつでも旅行者に開かれていることを知っていただけるとうれしい。」と述べています。

　○ コンデ・ナスト・トラベラー（Condé Nast Traveler）
　　米国の富裕層向け大手旅行雑誌（月刊）。発行部数811,754（2011年6月現在）
　○ 2011 リーダーズ・チョイス・アワード
　　http://www.concierge.com/cntraveler/articles/504129

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