プルトニウムの恐怖：原発の現場で被曝し、癌で亡くなられた平井憲夫氏からの遺言というエントリーで紹介したテレビ朝日の『朝生』で、



じゃなくて、



が、今回の福島第一原発事故で「死者はまだ出ていない」と大きな鼻の穴をますます大きくして興奮気味に話していたが、実際は、地震があった日に、東電の社員が２名、４号タービン建屋内で行方不明になっている。地震のあった日に行方不明になって、いまだに見つからないということは、お気の毒なことだが、すでに死亡している可能性が高い。

福島第一原子力発電所事故というサイトの負傷者の状況（3 月 28 日 08:00 現在）を見ると、東電だけではなく、協力会社の作業員や自衛隊員からも負傷者がでている。しかし、詳細は、メディアではほとんど語られていない。

このところ、海外のニュースでは、福島第一原発で働く東電社員の労働環境の悪さに注目が集まっている。いかに過酷な労働条件で働かされているかを語る東電社員のメールを紹介して、「なぜ、こんな待遇の下で働いているのか。」と批判している。

さらに、福島第１原発の作業員が大量被ばくした場合に備え、作業員の造血幹細胞を事前に採取する計画が紹介され、専門家を呼んで、さまざまな議論がかわされている。

個人的には、もちろん、被曝に備えて、白血病になったときのために自分の造血幹細胞移植の準備をするのはいいことだとは思うが、その２０万円かかると言われている移植手術の費用は個人ではなく、その社員を被曝の危険に晒した東電が払うべきだと思う。そうでなくとも、移植手術はかなりの精神的、肉体的負担を伴うのだから。

造血幹細胞移植の基礎知識というサイトによると、移植は次のように行われるらしい。

造血幹細胞移植とは
血液のがん（造血器腫瘍と言います）の治療はまず抗がん剤による治療（化学療法と言います）によって体内の腫瘍細胞を出来るだけ少なくすることから始まります。その後、化学療法を続けることによって腫瘍が治ってしまう患者さんもありますが、患者さんによっては化学療法だけでは再発する可能性が高いことがわかっています。また、再発した後では化学療法だけでは治る可能性は少なくなります。このように、通常の化学療法では治癒が難しい、あるいは治癒する可能性が少ない患者さんのために造血幹細胞移植という治療法が行われています。

この造血幹細胞移植で治癒が期待できるのは通常の化学療法に比べかなり大量の抗がん剤治療や放射線治療を行うことができるからです。このような大量の治療により腫瘍細胞は根絶し、治癒する可能性が高まりますが、患者さんの正常の血液をつくる組織（骨髄と言い、骨の中にあります）も破壊されてしまうため、正常な自分または他人の造血幹細胞（血液の種）を移植するのです。このように、造血幹細胞移植は移植前治療と造血幹細胞のサポートから成り立っています。

(省略）

１． 骨髄採取
手術室で全身麻酔をして腰骨のお尻側から数十回場所を変えて針を刺して骨髄を吸引採取します。おおよそ500mlから1000mlの骨髄液が採取されます。あらかじめ自分の血液を２－３週間前に保存しておき、採取後に輸血し貧血にならないようにします。採取時には２－４日間の入院が必要です。ドナー補償のための骨髄バンク団体傷害保険に血縁者間移植の際も加入することが出来ます。

２．末梢血からの幹細胞採取：健康な人からの採取
先ず顆粒球増殖因子（G-CSF）を5日間皮下に注射します。白血球の一種である顆粒球数が増加するとともに、通常は末梢血にない造血幹細胞が出現してきます。この造血幹細胞を含んだ白血球を採取します。採取方法はフェレーシスと言って、血液成分採血装置を用いて連続的に肘静脈から採血し、白血球以外の成分を返血します。病棟や輸血部において３－４時間かけて約１０リットルの血液を循環させて採取します。この成分採血装置は血液センターにおける成分（血小板）献血とほぼ同じ採取法で、全身麻酔の必要はありませんが、原則として入院が必要です。日本造血細胞移植学会では採取病院向けの同種末梢血幹細胞採取のガイドラインを作成し、ドナー全例の健康フォローアップ調査を実施しています。
自家末梢血幹細胞移植での患者さんからの採取の場合には化学療法後の白血球の回復期にG-CSFを使用して、同様に採取します。

さい帯血は出産時にさい帯から採取され、さい帯血バンクに凍結保存されます。

毎日新聞によると、チェルノブイリ原発事故などで被ばくした人を治療したロバート・ゲイル博士は、わざわざ作業員らの健康管理に当たる医師と面会し、造血幹細胞の事前採取について議論したという。

大量被ばくが実際に起こるか不明な状況で、数百人規模の造血幹細胞を採取することについて、「採取には時間がかかり、痛みなどの副作用も伴う。少人数が大量被ばくすると事前に分かっていれば実施してもいいかもしれないが、現況では合理的ではない。むしろ、作業員が高線量の放射線を浴びないよう警戒することで、彼らの健康を守るべきだ」と強調した。

ゲイル博士の言うことも、もっともだと思う。白血病だけに備えても、放射線が他の癌も引き起こす可能性がある限り、造血幹細胞の事前採取は、単なる気休めにしかならないだろう。

東電は、被曝した際、外部被曝や内部被曝でそれぞれどのような症状が見られるのかなど、ほとんど作業員に説明していないのではないだろうか。それで、何も知らないまま、このような造血幹細胞採取が行われるとしたら、かなり危険だと思う。

東電の労働条件がこれだけ悪化しているにもかかわらず、東電労組は、原発事故のため、２０１１年春闘の要求をすべて撤回したそうだが、本当にそれでよかったのか。

civilsocietyforum21のMLを通して、「自由と生存のメーデー２０１１実行委員会」による東電への申し入れの投稿があったので紹介したい。

---
みなさん、こんにちは

「自由と生存のメーデー２０１１実行委員会」が東電に対して以下のような申し入れを行うそうです。

ーーー
　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０１１年４月１日

東京電力株式会社
会長　勝俣　恒久　様
社長　清水　正孝　様

　　　　　　　　自由と生存のメーデー２０１１実行委員会

　　　　　　　　　　　　　　　申入れ書

私たちは主に東京近郊の非正規労働者で組織するメーデー集会とデモの実行委員会です。このたび福島をはじめ各所で原子力発電所を運転・管理している貴社に要請があり申入れます。

貴社はこれまでも１９７８年１１月２日 に起きた東京電力福島第一原子力発電所３号機の臨界事故を２９年間も「当時は報告義務がなかった」からと公表せず、点検記録の改ざん（２００２年）や火災隠し（２００７年）などの隠蔽を繰り返しながら、「協力企業」の非正規労働者をわずか「日給１万円」で使用し、被曝を強いられる労働に従事させてきました。
http://megalodon.jp/2011-0316-0413-03/job.j-sen.jp/hellowork/job_3373229

そして爆発事故以降は特に大量の放射性物質を環境中に放出し、私たちと私たちの友人たちに今後数十年にわたる健康被害をもたらしています。そのため自身や家族の健康を守ろうと、相対的に安全な地域への避難・転居を余儀なくされる人々もあります。

さらに貴社が首都圏各地では、貴社が実施している「計画停電」によって事業所閉鎖や解雇・賃金カットが相次ぎ、零細の自営業者と非正規労働者の中には破綻に追い込まれる者が出ています。

これらの被害は貴社の事業に起因するものです。貴社はこれら被害に責任を負わなければなりません。よって以下を申し入れます。

１．「協力企業」従業員を直接雇用し、東京電力正社員と同等に待遇せよ。
２．被曝したすべての原発労働者に医療費と生活費を支給せよ。
３．福島原発事故がもたらした被害を全額補償せよ。
４．計画停電によって零細自営業者と非正規労働者に与えた被害を全額補償せよ。
５．原発から放出された放射性物質と汚染にかかわるデータをすべて公表せよ。
６．事故対策から撤退して適切な第３者に事故への対応を任せろ。
７．原発事故を原因として避難と転居を希望するすべての人に必要な手段を確保し、移動費を支給せよ。
８．すべての原子力発電所を停止して点検せよ。
９．すべての原子力発電所を廃炉しにして、別のエネルギー源を開発せよ

以上９項目の申し入れについて回答をお待ちしています。なお、回答は４月１５日（金）　１８時までに連絡先にあてて文書で行ってください。

＜連絡先＞
東京都渋谷区代々木４－２９－４西新宿ミノシマビル２Ｆ
フリーター全般労働組合気付「自由と生存のメーデー実行委員
会」
　電話: 03-3373-0180　FAX: 03-3373-0184
　Mail: union@freeter-union.org

個人的には、この申し入れ書に100％賛成し、これを支持する。

【More・・・】

参考記事：

福島第一原子力発電所事故

＜負傷者の状況（3 月 28 日 08:00 現在）＞

１．地震による負傷者

・社員 2 名（軽傷、既に仕事復帰）

・協力会社 2 名（うち１名両足骨折で入院中）

・行方不明 2 名（社員。４号タービン建屋内）

２．福島第一原子力発電所１号機の爆発による負傷者17

・１号機付近で爆発と発煙が発生した際に４名が１号タービン建屋付近（管理区域外）で負傷。川内診療所で診療。現在、４名とも自宅療養中。

３．福島第一原子力発電所３号機の爆発による負傷者

・社員 4 名

・協力会社 3 名

・自衛隊 4 名（うち 1 名は内部被ばくの可能性を考慮し、（独）放射線医学「総合研究所」へ搬送。診察の結果内部被ばくはなし。３月 1７日退院）

４．その他の被害

・福島第二原子力発電所内の診療所に変電所から腹痛を訴える人が来たが、

被ばくをしていないことからいわき市の診療所へ搬送。

・共用プールで仮設電源盤の作業中に作業員２名が負傷し、産業医のいる福

島第二原子力発電所へ搬送。

・急病人１名発生（脳梗塞、救急車搬送、入院中）

・管理区域外にて社員 1 名が左胸の痛みを訴えて救急車を要請（意識あり、現在、自宅療養中。）

・社員 2 名が中央制御室での全面マスク着用中に不調を訴え、福島第二の産業医の受診を受けるべく搬送

（原子力安全・保安院 地震被害情報（第58報）、pp.17-18、2011年3月28日08時00分現在）[1]

＜福島第１原発＞「ガスマスクずれ吸った」作業の東電社員
毎日新聞 4月2日(土)2時33分配信

東京電力福島第１原子力発電所の事故処理に当たる作業員の多くが、被ばく量を測る放射線量計を携行していなかったことが分かったが、現場では実際にどのように作業が進められているのか。原発敷地内で数日間働き、自身も線量計を持たなかった東電社員の男性が毎日新聞の取材に応じ、作業実態の一端を明かした。【中川聡子、日下部聡】

◇家族に告げず

男性は３月中旬、上司から福島出張を打診され、「行きます」と応じた。その夜、本社に集合。幹部から「とりあえず行け。何とかしてこい」と言われ、着の身着のまま他の２０～４０代の作業員数人とワンボックスカーに乗った。「家族には心配をかけるだけだから福島行きは報告できなかった」。一方、友人には「２週間たって帰ってこなかったら両親に連絡してくれ」と頼み、出発した。

作業は外部電源の引き込みだった。でも「現場がどうなっているのか、原発に入るまで全く分からなかった。既に同僚ががれきを片付け鉄板を敷き、足場を整えていたが、それも現場に入るまで知らなかった」。

自衛隊や消防も待機場所とする福島県楢葉町の運動施設でいったん待機し、現場の放射線量が下がったことを確認して原発へ。顔全体を覆うマスク、ゴム手袋、長靴のほか、普通の作業服の上にガーゼのような白い布製の上下を着た。「きちんとした防護服は恐らく早い段階で切らして足りない状態になっていた」。さらに「長靴の上にもビニール製の防護をつけるべきだが、自分たちはコンビニでも買えるような簡単なゴミ袋のようなものを長靴の上にはいて、ガムテープで巻き付けただけだった」という。

車で原発敷地内に入ると、最も線量が多いとされる３、４号機付近は猛スピードで駆け抜けた。現場に到着すると駆け出し作業に当たった。

◇「現場で判断を」

ガスマスクをしているため、大声を張り上げないと意思疎通がままならない。本部との連絡手段は携帯電話１台だけ。とはいえ本部も混乱しているため、指示を受けたり報告したりしている余裕はない。「現場で判断しろ、ということだった」。ところが作業中、本部から突然、終了時間変更の指示が飛び、混乱に拍車がかかった。

本来なら３～４時間で終わる作業にのべ２日かかった。「ガスマスクとかで非常に動きづらいし、作業の際にマスクがずれる場面は何度もあった。多分、かなり（放射性物質を含む空気を）吸ってるだろうなと思う」。線量計はリーダー格の１台だけで、他の作業員は持っていなかった。

３月２４日に３号機のタービン建屋で作業員２人が汚染された水たまりで被ばくしたことについては「自分たちも可能性はあった」という。敷地内は地震の影響であちこち陥没して穴があり、水がしみ出していた。ガスマスクが邪魔で足元を確認できず、同僚が何人も穴に落ちた。

◇健康に不安　

「アラームが鳴っても作業を続けた（２人の）気持ちもよく分かる。『他にやる人間がいないんだから、とにかくやらないといけない。やるまで帰れない』という焦りは現場では強い」と語る。

敷地内では水素爆発の影響なのか車が建屋の外壁に刺さり、あちこちに津波で運ばれた大きな魚やサメが転がり、それを狙った鳥が上空を旋回していた。「ガスマスクの『シュー、シュー』『パコパコ』という音が響き、白装束の自分たちが作業している。全く現実感のない世界だった」と振り返る。

最終日に被ばくの検査をしたが、人数が多く丸１日かかった。異常はないとされ、帰社すると「よくやった」と上司がねぎらってくれた。それでも「長期的な影響については不安だ」と漏らした。

◇震災で混乱、激減

なぜ、原発復旧に携わる全作業員に線量計が行き渡らないのか。東京電力は３１日夜、福島第１原発内に約５０００台あった線量計が地震と津波で壊れて３２０台に激減し、チームで作業に当たる際に代表者１人だけに持たせていることを明らかにしたが、実際には震災当日の混乱で線量計が持ち出されたり、捨てられるケースも少なくなかった。

原発では作業員が放射線管理区域から出る際、線量計を返却しなければならないが、３月１１日の地震発生時はパニック状態となり多くの作業員が線量計を着けたまま逃げた。タービン建屋にいた作業員の男性は「線量計は東電の用意したかごに入れて外に出るが、そんなことはしなかった」と証言。東電関連会社の男性社員（４０）も「そのまま帰宅した人が多かった。ゴミ箱に捨てられていた線量計もあったので回収したが、少ししか集まらなかった」と話す。

◇販売会社に在庫なし

問題が表面化したことで東電側は全員の線量計確保を目指すとしているが、放射線関連機器販売大手の「千代田テクノル」（本社・東京）によると、線量計の在庫はほとんどない状態という。【町田徳丈、日下部聡】

福島第１原発：造血幹細胞の事前採取に疑問　英客員教授
毎日新聞　2011年3月29日　18時56分（最終更新　3月29日　21時32分）

チェルノブイリ原発事故などで被ばくした人を治療した英インペリアル・カレッジ・ロンドン客員教授のロバート・ゲイル博士（６５）＝米国籍＝が２８日夜、東京都内で会見した。福島第１原発の作業員が大量被ばくした場合に備え、作業員の造血幹細胞を事前に採取する計画について、「合理的な手段ではなく、勧めない」との見解を示した。

放射線を大量に浴びると、血液を作る骨髄の造血幹細胞が壊れ、死亡することがある。そこで復旧に当たる作業員本人の造血幹細胞を採取・保存し、治療に活用するよう、国立がん研究センターなどが提案している。

ゲイル博士は２６日、同原発から約２０キロ離れた、自衛隊や消防などの拠点「Ｊヴィレッジ」（福島県楢葉町）を訪れ、作業員らの健康管理に当たる医師と面会。造血幹細胞の事前採取について議論した。

ゲイル博士は「大線量の放射線による被ばくではさまざまな障害が同時に起こる。過去の事例で直接の死因となったのは、皮膚や肺など他の臓器の損傷だった」と指摘。

その上で、大量被ばくが実際に起こるか不明な状況で、数百人規模の造血幹細胞を採取することについて、「採取には時間がかかり、痛みなどの副作用も伴う。少人数が大量被ばくすると事前に分かっていれば実施してもいいかもしれないが、現況では合理的ではない。むしろ、作業員が高線量の放射線を浴びないよう警戒することで、彼らの健康を守るべきだ」と強調した。【須田桃子】

下のニュースは、福島第一原発作業員から原発での過酷な労働状況についてのメールの内容を紹介した記事。日本ではすでに少し前に報じられているのでご存知の方も多いと思う。

Emails From Fukushima Reveal Trauma of Japan's Nuclear Workers
Mar 31, 2011 – 9:50 AM

Emails and blogs written by Japan's faceless heroes -- the nuclear workers toiling anonymously inside the stricken Fukushima plant -- reveal desperation and doubts among workers who fear they may be sacrificing themselves to prevent radiation from spreading to their countrymen.

The Japanese government has tried to keep the identities and details of Fukushima's workers under wraps, and no media have ventured close to the radioactive facility 150 miles north of Tokyo. But some email messages have emerged, reported by several media outlets, that offer a rare glimpse inside the secretive recovery effort at the heart of Japan's worst crisis since World War II. They also show gripping emotion by workers forced to buckle down and do a dangerous, life-threatening job.

"I just wanted people to understand that there are many people fighting under harsh circumstances in the nuclear plants. That is all I want," one Fukushima worker wrote. "Crying is useless. If we're in hell now all we can do is to crawl up towards heaven."

About 400 TEPCO workers are living within about half a mile of the stricken Fukushima plant, working 12-hour rotating shifts. They eat only two meals a day: crackers and vegetable juice for breakfast, and instant rice for dinner. It's too difficult to deliver food to the site at midday, so they go without lunch. The workers sleep in conference rooms, corridors and stairwells, with one blanket each and a lead mat to try to prevent radiation exposure. The level of contamination they've been exposed to is still unknown.

Another Tokyo Electric Power Co. employee in the capital, writing to a Fukushima worker, acknowledged to his colleague that "what I can do for you is limited. But when the time comes, we will take our turn to protect you all. Without fail."

"Everyone here pays respect and has lowered their head to pray for those who are facing the brunt of it and fighting on the front lines surrounded by enemies," the Tokyo employee wrote. "Although I am not in a position to say such a thing, I beg you to hang in there."

Tsunami Relief: Network for Good

A third message appears to be from a Fukushima supervisor writing to several TEPCO employees, and begins in a professional manner, thanking employees for their hard work and outlining the status of recovery operations at certain plants. But then the writer breaks down.

"My parents were washed away by the tsunami and I still don't know where they are," the supervisor wrote. "I'm engaged in extremely tough work under this kind of mental condition. ... I can't take this any more!"

"Everyone is away from their hometown and does not know when they can return. We don't know who to turn to and direct our concern and anger," he wrote. "This is the current reality."

下の記事は、作業員が放射能を大量に浴びて、白血病になったときのため、造血幹細胞を事前に採取する計画について、かえって作業員に恐怖を与えてしまうのではないかと疑問を投げかけている。福島原発事故の影響で、米国でも甲状腺癌にならないように、一般の人がヨウ素を買いに薬局に押し寄せたという。そのとき、米国では、放射能に備えて、どこまで事前に準備するべきなのかという議論が起こった。前代未聞の原発事故は、世界中の人々に多くの疑問を投げかけている。

Could Stem Cell Transplants Save Japan's Nuclear Workers?
Mar 30, 2011 – 8:03 AM

Scientists say Japan's faceless heroes -- the nuclear workers toiling inside the radioactive, quake-stricken Fukushima plant -- could get a life-saving boost from a procedure normally used on cancer patients: stem cell transplants.

An infusion of blood stem cells can be used to boost bone marrow in cancer patients ravaged by radiation treatment. But experts say the procedure could also save the lives of Japan's nuclear workers, who've been exposed to high levels of radioactive contamination while battling nuclear fallout at the country's Fukushima Dai-ichi plant, 150 miles north of Tokyo.

About 400 workers have been staying at a building about half a mile from Fukushima's blown-out Reactor No. 1, while residents within a surrounding 12-mile radius have evacuated altogether.

At least two workers were hospitalized last week after coming in contact with radioactive water as they tried to lay electricity cables. The exact level of radiation the workers are constantly exposed to hasn't been made public.

Now, Japanese authorities are considering plans to collect and freeze cells from some of the workers, in case they're in need of blood stem cell transplants later on, when the true amount of contamination is known, and if workers begin to fall ill.

Workers who've been exposed to high levels of contamination could develop acute radiation syndrome. "The survival rate of patients with this syndrome decreases with increasing [radiation] dose," the U.S. Centers for Disease Control and Prevention says on its website. "The primary cause of death is the destruction of the bone marrow."

That's where the stem cell transplants might come in.

The procedure would be similar to that performed on cancer patients. Its requires patients to go on special drugs that boost their bone marrow production and release stem cells into the blood. After several days, the stem cells are harvested through a blood filtration system. The process would have to be done on nuclear workers before they're exposed to radiation, and then their stem cells would be stored for use later, in case they're affected.

"I think the idea is good, provided that the exposure dose is still strictly monitored, and no cavalier attitudes taken or normal safety procedures relaxed in any way," Dr. Dean Nizetic, a stem cell researcher and professor of cellular and molecular biology at Barts and the London School of Medicine, told AOL News.

He referred to the cautionary attitude some other experts have raised: It's possible stem cell transplants might give nuclear workers a false sense of safety --- believing that any radiation damage might be reversed afterward.

Nizetic said human tissues like bone marrow, skin and the digestive tract's lining are the first to suffer from radiation overexposure. But while stem cell transplants might restore a patient's bone marrow, it's not as easy to fix radiation damage to other kinds of cells.

"While restoration of one's own bone marrow with stem cells isolated from one's own bone marrow sample taken prior to radiation damage is routinely achievable, for example in cancer patients, restoration of other tissues is not yet easily achievable in clinical practice -- with few exceptions. But even those require complicated, risky and costly procedures," Nizetic said.

Nevertheless, more than 50 hospitals across Europe have agreed to help the Japanese with such stem cell transplants if needed, Alejandro Madrigal, scientific director at the Anthony Nolan transplant charity and president of the European group for blood and marrow transplantation, told The Guardian.

Japan's nuclear crisis has reignited debates over how much precaution is necessary for workers or people who live near nuclear facilities. In the United States, the Fukushima workers' plight has triggered a run on potassium iodide, a drug that helps reduce the risk of thyroid cancer during radiation exposure.

Nuclear workers are already issued preventative doses of the drug, just in case. But a debate has ensued about how many Americans should also be distributed the drug, depending on how close they live to nuclear sites.

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