2009.05.06 (Wed)
インフルエンザA型(H1N1):発熱などの症状がある患者が診察拒否される

examiner.com
昨日は久しぶりにコレステロールの検査のために、血液検査と尿検査をしにクリニックに行って、私にしてみれば、大量の血液を採られたら、とても疲れて早くに寝てしまった。ずっと前にも書いたけど、私は、とにかく血液を採られるのが大嫌いで、恐怖を感じるので、普通の人からみたら、献血なんかに比べてほんの少量の血液なんだろうけれども、採血されるというその行為だけで、やたらと疲れてしまうようだ。
カナダでは、インフルエンザA型(H1N1)に感染した人が140人見つかっており、やはり私の行ったクリニックでも、受付の女性(正式には、メディカル・セクレタリーと呼ばれる)は、万一に備えてだろうが、マスクをしていた。しかし、街中でマスクをした人に出会うことはない。
WHO(英語)によると、メキシコの感染者は590人を占め、うち25人が死亡している。米国では286人の感染が確認され、1人が死亡。メキシコと米国以外では、新型インフルエンザによる死者は確認されていない。これら2カ国以外の感染者が確認された国・地域は次の通り(カッコ内は人数)。
オーストリア(1)、カナダ(140)、香港(1)、コスタリカ(1)、コロンビア(1)、デンマーク(1)、エルサルバドル(2)、フランス(4)、ドイツ(8)、アイルランド(1)、イスラエル(4)、イタリア(2)、オランダ(1)、ニュージーランド(6)、ポルトガル(1)、韓国(1)、スペイン(54)、スイス(1)、英国(18)。
「インフルエンザA型(H1N1)」世界事情というエントリーにも書いたけど、WHOは、海外旅行後に感染が認められた人は、政府の指導により医師の指示を仰ぐように勧めているのだけれども、日本では、そんな国民の基本的な権利さえも拒否されてしまっているようだ。
毎日新聞によると、インフルエンザA型(H1N1)への警戒が強まる中、東京都内の病院で、発熱などの症状がある患者が診察を拒否される例が相次いでいるそうではないか。少し前には、妊婦が病院をたらい回しになるというひどい医療事情が問題となったが、今度は、感染者が出た国への渡航歴などがない患者まで拒否されているということで、医師法違反の可能性もあるのではないかとその毎日新聞の記事は論じている。
国立感染症研究所の報告によると、感染後、生死を分けるのは、医療機関にかかるまでの日数の違いにもあるようだ。症例として、死亡例では医療機関にかかるまでの日数が平均7日間であったのに対して、回復した例では、平均3日間であったことを挙げている。
つまり、日本では、メディアがやたらとインフルエンザA型(H1N1)は恐ろしい病気であることを報道し、国民を恐怖に駆り立てておきながら、医療機関にかかる日数が生死を隔てることが報告されているにもかかわらず、病院にいけば、インフルエンザA型(H1N1)の疑いが少しでもあるだけで診察を拒否されるという国民をないがしろにした恐ろしい医療システムが蔓延っているということだ。
【More・・・】
参考資料:<新型インフル>東京の病院、過剰反応 発熱患者の診察拒否
(毎日新聞 - 05月05日 02:52)
新型インフルエンザへの警戒が強まる中、東京都内の病院で、発熱などの症状がある患者が診察を拒否される例が相次いでいることが分かった。都によると、2日朝~4日朝だけで計63件に上る。新型への感染を恐れたためとみられるが、感染者が出た国への渡航歴などがない患者ばかりで、診察拒否は医師法違反の可能性がある。大学病院が拒否したケースもあり、過剰反応する医療機関の姿勢が問われそうだ。
患者から都に寄せられた相談・苦情によると、診察拒否のパターンは(1)患者が発熱しているというだけで診察しない(2)感染者が出ていない国から帰国して発熱したのに診察しない(3)自治体の発熱相談センターに「新型インフルエンザではないから一般病院へ」と言われたのに診察しない--の三つという。
拒否の理由について都は「万一、新型インフルエンザだった場合を恐れているのでは」と推測する。拒否されたため、都が区などと調整して診療できる病院を紹介した例も複数あった。「保健所の診断結果を持参して」と患者に求めた病院や、成田空港に勤務しているとの理由で拒否した例もあった。友人に外国人がいるというだけで拒否された患者もいたという。
国や自治体は、熱があって、最近メキシコや米国など感染が広がっている国への渡航歴があるといった、新型インフルエンザが疑われる患者には、まず自治体の発熱相談センターに連絡するよう求めている。一般の病院を受診して感染を拡大させることを防ぐためだ。だが、単に熱があるだけなどの患者は、その対象ではない。
都感染症対策課の大井洋課長は「診察を拒否する病院が増えれば、『症状を正直に申告しないほうがいい』という風潮が広まるおそれがある」と懸念している。【江畑佳明】
新型インフルエンザA(H1N1)による流行状況-更新3 2009年5月5日
国立感染症研究所 感染症情報センター
2009年5月5日午前9時00分(日本時間)現在、WHOからの発表情報、国際会議における情報、米国CDCからの発表情報、各国政府からの声明などから、以下に現状をまとめる。ただし、現時点では系統的に集められたデータに乏しく、記述的な情報も含まれるため、現時点での暫定的なまとめであり、今後科学的なデータがでるにつれて変化していくものである。
疫学状況
WHOによると、2009年5月5日午前9時00分(日本時間)現在、世界中で21カ国において新型インフルエンザ(Swine-origin influenza A/H1N1)感染の確定例1,085例が報告されており、内訳はメキシコ(590:メキシコ政府によると727)、米国(286)、カナダ(101:カナダ政府によると140)、スペイン(54:スペイン政府によると57)、英国(18:英国政府によると27)、ドイツ(8)、ニュージーランド(6)、フランス(4)、イスラエル(4:イスラエル政府によると3)、イタリア(2)、エルサルバドル(2)、オーストリア(1)、オランダ(1)、スイス(1)、香港(1)、デンマーク(1)、韓国(1)、コスタリカ(1)、アイルランド(1)、コロンビア(1)、ポルトガル(1)である。死亡例はメキシコから25例(死亡率:4.2%)、米国から1例(死亡率:0.3%)である。
これらのうち、国内(地域内)での感染伝播を、「確定例が報告されていて、かつ渡航歴のなく、その感染源を追うことのできない確定例が1例以上報告されている地域」とすると、報告されている限りでは、米国1)2)(本土のみで、ハワイ、グアム、サイパン、アラスカ等は含まれない)、メキシコ3)およびカナダ4)が、地域内感染伝播が存在している地域と考えられる。
国内で人-人感染が確認されているのは、メキシコ、米国、カナダに加え、英国、ドイツ、スペインの計6カ国である。スペインでは確定症例が57例と急速に増加したが、5月4日現在、ECDCはEUとEFTA地域で、維持的な人-人感染の報告はないと報告している。すなわち、EU内の各国内における人-人感染はこれまで合計8症例が確認されているが(ドイツ2例、スペイン3例、英国3例)、いずれも疫学的リンクが依然追える、とされる。EUとEFTA地域ですべての確定症例は軽症で死亡者はない。また、韓国の1例は輸入例である。韓国では接触者の中で、人-人感染の可能性が高い者があるとのメディアからの情報もある。
1) MMWR April 24, 2009 / 58 (Dispatch);1-3による。
2) ニューヨーク市当局より高等学校によるアウトブレイクと他の学校への波及が報告されている。
3) メキシコ当局より地域的な流行が報告されている。
4) カナダ保健省による。
尚、一例でも確定例が出ている国では、感染のリスクが存在するが、地域内感染伝播の認められている地域では、そのリスクは高くなっていると考えられる。インフルエンザ症状のある患者の診断に当たっては、現状の新型インフルエンザ(Swine-origin influenza A/H1N1)の状況では軽症例や無症候性感染も含まれることが考えられ、かつ発症の一日前から感染性があることを考えれば、更に広い範囲で感染伝播が見られる可能性もあり、また航空機内やトランジットの空港などで偶然感染することもあり得るので、臨床所見と検査所見をあわせた総合的な判断が必要である。
ウイルス学的状況
今回の新型インフルエンザ(Swine-origin influenza A/H1N1)のウイルス学的な解析においては、本ウイルスは、ブタ、ヒト、トリの3つのウイルスが遺伝子再集合をおこした、Triple Reassortantが更にClassical Swine H1N1とReassortmentを起こしたものと考えられており、現在のすべての遺伝子分節はブタ型の特徴を表しており、ヒト型への適応はみられていないとされている
メキシコにおける臨床状況
5月5日現在、メキシコにおける新規患者数は減少しつつあるものの、メキシコ市長の会見においては、5月3日に同市内で新たに入院した患者数は12人とのことで、患者発生自体は続いている模様である5)。4月30日のMMWRの記事6)によると、メキシコにおける新型インフルエンザウイルスの検出は3月17日以降であり、発生より8週目に入っているものと考えられる。この詳細については、MMWRの日本語訳として当ウェブサイトに掲載されている文書7)を参照されたい。
5月3日までに確認されている22名の死亡例(最終の死亡は4月29日)について、メキシコ当局5)などからの情報によると、以下のようになる。死亡者の15名が女性、7人が男性である。死亡者のうち、21~40歳の年齢が14人あり、64%を占めた。16人がメキシコ市、4名がメキシコ州、1名がオアハカ州、1名がトラスカラ州の居住であった。死亡原因の一つとして医療機関にかかるまでの日数の違いの影響が推測されている。ある観察では、死亡例では平均7日間であったのに対して、回復した症例では、平均3日間であったという。
5) 在メキシコ日本大使館ホームページより(http://www.mx.emb-japan.go.jp/index-jp.htm)。
6) MMWR April 30, 2009 / 58 (Dispatch);1-3による。
7) http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/MMWR09_1.html
ニューヨーク市における臨床状況
5月4日現在、米国で最も多い63例を報告したニューヨーク市における状況は、市当局により、5月2日に示されている8)。それによると、5月2日現在、新型インフルエンザはコミュニティーレベルで拡大しているものの、季節性のインフルエンザを越える重症度を持って現れているわけではない、との指摘がなされている。1000人以上にも上る疑い例については、複数の高校における集団発生を反映していることから、その殆どが健康な若者であり、米国全体の発症者の年齢が若年層に偏っていることに寄与している。現在までのところ、新型インフルエンザによる重症例はなかった。また、新型インフルエンザの臨床症状は、季節性インフルエンザに類似しており、44例の確定例では、発熱(96%、平均39.0℃、37.2-40.0℃)、咳(98%)、咽頭痛(82%)、筋肉痛(80%)、頭痛(82%)、悪寒(80%)、疲労感(82%)、鼻汁(82%)といったものであり、95%の患者が発熱と咳/咽頭痛を伴った。下痢(48%)や悪心(55%)、腹痛(50%)を呈した者も観察された。インタビュー時点では、37例(84%)が症状は安定あるいは改善、3例(7%)が悪化傾向(うち2例は後日改善)、4例(9%)は完全に回復、1例が失神のため入院したが一晩の経過観察ののち退院している。抗インフルエンザウイルス薬は、ハイリスク者である小児、高齢者、慢性的な基礎疾患を持つ者を治療(確定例などに明らかな曝露が有る場合には予防も)する上で特に重要であることが示唆される。高い感染力が、集団発生が起こった高校における調査で示されている8)。この調査では、約2000人の全校生徒中、3分の1相当の生徒が期間中に何らかの症状を訴えたことが明らかとなっており、さらにそれら有症者の30%程度の家人が、自宅にて何らかのインフルエンザ様症状を発症していた。
8) New York City Department of Health and Mental Hygieneによる
(2009/5/5 IDSC 更新)
Influenza A(H1N1) - update 15 (WHO)英語
5 May 2009 -- As of 06:00 GMT, 5 May 2009, 21 countries have officially reported 1124 cases of influenza A (H1N1) infection.
Mexico has reported 590 laboratory confirmed human cases of infection, including 25 deaths. The United States has reported 286 laboratory confirmed human cases, including one death.
The following countries have reported laboratory confirmed cases with no deaths - Austria (1), Canada (140), China, Hong Kong Special Administrative Region (1), Costa Rica (1), Colombia (1), Denmark (1), El Salvador (2), France (4), Germany (8), Ireland (1), Israel (4), Italy (2), Netherlands (1), New Zealand (6), Portugal (1), Republic of Korea (1), Spain (54), Switzerland (1) and the United Kingdom (18).
Related links
Map of the spread of Infuenza A(H1N1): number of laboratory confirmed cases and deaths
As of 5 May 2009, 06:30 GMT
Influenza A(H1N1) web site
Daily updates will be posted on this site.
It is considered prudent for people who are ill to delay international travel and for people developing symptoms following international travel to seek medical attention, in line with guidance from national authorities. Individuals are advised to wash hands thoroughly with soap and water on a regular basis and should seek medical attention if they develop any symptoms of influenza-like illness.
WHO advises no restriction of regular travel or closure of borders.
There is no risk of infection from this virus from consumption of well-cooked pork and pork products.
Further information on the situation will be available on the WHO website on a regular basis.
自民党が長年政権を治めたせいで、腐敗してしまった日本の医療システム。それを変えるためにも、政権交代が求められると思ったら、今日もランキングの応援よろしくお願いします。

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県医師会長に自民離党勧告
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/ibaraki/news/20090501-OYT8T01100.htm
(中略)
担当医には応召義務があるということを忘れちゃいかん。病院は公立である。市長が守って下さる・・・」
以下、訓示は一時間以上も続いたため、当直明け通常勤務後の残業の連続で、抵抗力の落ちている医師がウイルスに罹り、病気で抵抗力の落ちた入院患者および外来患者に伝染する事態となった。
…。
……。
………。
感染者や感染者疑いを受け入れる、院内感染を防ぐための態勢が整ってないのに、「応召義務云々」で無理に患者を受け入れたら、院内感染が起きて「病院自体が感染源」になってしまう危険性があるんですけどね…。
感染者を受け入れるための準備が整っている「発熱外来」ならともかく、検査キットも無い、リレンザが無い、タミフルも無い、院内感染を防ぐための設備も整えられてない一般病院では、患者を受け入れられなくても仕方がないと思いますよ。
一般医療機関の現状はこんな感じです。
●タミフル・リレンザは既に出荷制限がかかっており現在は指定病院にしか入荷されない。各病院におけるそれらのストックも(当然ながら)万全ではない
●インフルエンザ検診キットは消費期限が短く、この時期に一般医療機関におけるストックはまずない。もし追加生産されても、それらは指定病院や検疫機関へ最優先に出荷される為、一般医療機関には入荷されない。
上記のように受け入れ体制が不充分な一般医療機関にてそのような患者を受け入れ、新型インフルエンザによる集団院内感染が発生したら誰が責任を取るんでしょうか?
さて、しかしながら、今回のブログ記事には、政権交代を希求する医療者として、若干の不満を感じました。
二階大臣やその関係者を検察が訴追しないで早々に幕引きしたことをすら追及しないマスコミ報道。それなのに今回は、なぜかくも安易に、マスコミ報道を信用なさるのでしょうか。
杜撰な医療叩き記事をマスコミは連発しています、これは確信犯です。つまり、このような理不尽な、医療に対する誹謗中傷の記事を載せ続けることで、日本の公的医療を崩壊させることこそが、自公マスコミの一貫した意志だからです。
この記事には下記のような様々な問題点があります。
1.医療機関の言い分が取材されていません。推測で書いていると思われます。
2.2日から4日までなら、大部分の医療機関は外来診療を休止しており、救急外来だけの体制でしょう。大部分の2次救急病院では、救急外来専任の医師は配置されていません。病棟当直の医師が外来の救急にも対応させられています。
3.発熱だけの患者を、救急体制時に余裕で診れるような医療機関は、この数年の間に激減しています。小泉改革詐欺以来、診療報酬は今までに増して低額に抑えられ、病院は経営的に疲弊してしまっています。労働法制違反の長時間連続勤務を強要され、医師も疲れ切っています。その現実を記者は知らないわけではないのです。
4.医療機関・医師が新型インフルエンザを恐れているというけれど、現在世界で流行しているそれは、季節性インフルエンザと比較しても弱毒であることがわかっています。ほとんど治療の必要がないということを医療関係者は既に知っています。将来の事態悪化に備えて、できることなら今のうちに弱毒株に罹患し、ワクチンで得られるよりも強い抗体を獲得しておきたいとすら、私は思っています。
5.しかし、入院患者のようなハイリスクの患者がかかると生命に関わる事態になるのは明らかです。病棟当直医が救急外来も兼務させられていますので、外来で感染したものをそのまま病棟に持ち込む危険性は低くありません。新型インフルエンザを院内感染させることは何としても防ぐ必要があるのです。水際での検疫はインフルエンザに対して効果がほとんど無い事を、医療関係者は既に知っています。渡航歴が無くても、A型インフルエンザなら、新型の可能性は少なからずあるのです。
6.空港等での水際作戦は検疫法で厚生労働省の担当ですが、国内で患者さんが発生した後は感染症法の取り扱いとなり、都道府県の担当です。国内での蔓延を予想して各自治体は独自に対策を講じます。自治体ごとに異なるようですが、4月30日頃から規制が始まっています。この時期から後は、タミフルを卸に注文しても供給されていません。迅速検査キットも病院内に備蓄はほとんどありません。不適切な規制のため、季節性インフルエンザの診療も不能になっているのですから、救急受診するより自宅で安静にしていたほうが、はるかにマシなのです。
7.「自治体の発熱相談センターに「新型インフルエンザではないから一般病院へ」と言われた」というのは本当でしょうか? 発熱相談センターが、こんなことを本当に言ったとしたら、無責任なのはそちらです。もし、そうではなく、記者の思い込み、さらには「脚色」があるとしたら、許せないことです。現在世界で流行している新型インフルエンザは、季節性のインフルエンザと臨床像からは全く区別がつきません。
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医師など医療関係者では、自公支持は今や少数派です。この部分を敵視することなく、今後もご活躍くださることを期待しています。
>自民党が長年政権を治めたせいで、腐敗してしまった日本の医療システム。
とのことですが、日本の医療は腐敗したのではなく、破壊されたのです。公的医療の破壊とアメリカ型格差医療システムの導入は自公財界マスコミの強い願望の元で推進されています。
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豚インフルエンザの世界的流行に関する政治的うそと、マスコミの歪曲