今度の激痛は最初のときよりは少しはマシな感じだった。だから、大きな声で、「いたたた・・・〜。」とは叫んだけど、パニックになることもなく、その場にしばらくうずくまっていたら、Cocoちゃんがとても心配して私の顔を覗き込み尻尾をふりながら、大丈夫？って表情をしたので、大丈夫だよ。少したてば動けるようになれるからって言っても、私が動けない間じゅう、ずっと私の近くにいてくれた。

Cocoちゃんをなでながら少しづつ上半身を動かして、立てるように模索し始めたら、テーブルやイスにつかまりながら、なんとか３０分くらいして立てるようになった。立てるようになればしめたものと思って、患部を冷やすために、腰にシップを貼って、2階までゆっくりと階段を上ると、ベッドにゆっくりと横になった。最初ぎっくり腰をやったときは、横に寝ないと痛くてたまらなかったけど、今回は、上を向いて寝ても大丈夫だった。

しばらくして、起きたら、だいぶよくなった。それでも、ゆっくり歩かないといけないし、しゃがむ時は、上体をまっすぐにしたまま、ひざをゆっくりまげないといけない。ぎっくり腰は治るまで1週間くらいかかるそうだから、気長につきあっていこうと思う。今年は風邪1つひかないで今日まで健康にやってきたのに、一年の最後にこんなことになるなんて、とんでもないよね〜。皆様も年末の大掃除でぎっくり腰にならないように気をつけてくださいね。

そんなわけで、いつもに比べて、今日はかなり長い前置きになってしまったけれども、実は座っている姿勢もかなり苦しいので、あまり時間をかけてブログが出来ない状態だ。だから、今日は、今問題になっている雇用制度について、私が読んで新鮮な視点で書かれているなと思った冷泉彰彦氏による『from ９１１/ＵＳＡレポート』第３８９回「年の瀬の疑問」から一部を転載させていただきたい。

とても鋭い疑問をたくさん投げかけている。略した冒頭の部分では、米国は金融危機からすでに立ち直ろうという動きがでているということが書かれている。

JMM [Japan Mail Media] No.511 Saturday Edition
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http://ryumurakami.jmm.co.jp/
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（前略）
一方で、こうした危機には経験のあるはずの、そして金融機関や通貨の体力はアメリカより上であるはずの日本の雰囲気が、真っ暗になっているというのは、私にはどうしても不思議に思えてなりません。特に疑問に思うのは、トヨタをはじめとする日本の自動車産業が期間工や非正規労働者を解雇し、派遣の労働者の契約を解除する中で大量の失業者を出していることです。「雇用崩壊」という言葉もずいぶん使われているのですが、どうにも釈然としないものがあります。

この現象には三重四重の意味で疑問を感じます。まず思い浮かぶのは、北米市場の特性です。とにかく広大な北米大陸に暮らす人々にとっては、自動車は必需品であり、信用収縮さえ何とかなれば今のような販売の低迷は急速に好転することが考えられます。そして、その際には、将来の保証や保守部品が怪しいアメリカ車ではなく、日本車に需要が殺到する可能性が高いのです。にも関わらず現場要員を一時帰休ではなく、完全に切ってしまうという判断は本当に必要なのでしょうか？

期間工や派遣を切った分は、正社員中心でラインを回すのだというのですが、それではラインのコストは高くなるはずです。急速な円高も進む中、その方がビジネスを回す上で合理的というのも良く分かりません。そもそも、ラインの現場には製造のノウハウがあるはずなのですが、その最新のノウハウを持っている期間工や派遣の人々を放り出して、正社員を充てるというのは何とも非効率なように見えます。正社員の人件費は固定費だから、経営的には当然の判断と受け止められていますが、本当にそうなのでしょうか？

というのは、日本の自動車産業では正社員には、やることは山のようにあるはずだからです。上記のように、ＧＭＡＣなどに資金がふんだんに供給されて信用収縮の改善が進み、クルマの販売が回復する（であろう）というのは数ヶ月から半年のスパンの話であり、その先には「エコカーへの急速な傾斜とエネルギー革命」が待っています。今現在、言われていることを真に受けるならば、年明けの２００９年の３月末から４月末にはアメリカの自動車産業はそうしたエコカー実用化を含めた将来的な再建計画を政府に提出しなくてはならないことになっています。アメリカ人は純情ですから、そうした新規事業計画の提出というのは「形式だけ」では絶対に収まりません。出す方も、受け取る方も大まじめ、つまりは急速な変革へと突き進む可能性が濃厚なのです。

そのスピード感に乗り遅れないように、研究開発からデザイン、マーケティングなどもゼロから見直してゆかねばならないはずです。環境規制の行方、電池やモーターに操作系といった基幹技術も重要ですが、例えばエコカーの大量実用化は、どんなカルチャーを生み出すのか、それこそエコカーを象徴する色は何なのか？　デザインは何なのか？　利便性やスピードではなく、エコカーのエコカーである付加価値とは何なのか？　経済性というお得感なのか？　地球を汚さないという精神的な満足なのか？　その精神的なものというのは、罪障感からの解放なのか、それを何か積極的な快感に変えることはできないのか？　そうしたカルチャーを生み出してゆくことができるのは、日本のメーカーだけだと言って良いでしょう。非正規を切って正社員を現場に出したり、給与をカットしてヤル気を削いだりしているヒマはな本当にあるのでしょうか？

もっと具体的に言えば、エコカーの安全性の問題はどうでしょう？　エコカーはクリーンだから安全というのは全く間違いで、エコカーは伝統的なガソリン車と比べると安全面では不利になるのです。経済性を追求するために、追い越し加速性能などの「アクティブな安全性」が削がれるのが一つ、燃料効率を高めるために鋼板の厚さを含めて軽量化を行い、それが衝突時の「パッシブな安全性」を損なう危険があるのが一つ、更に電気モーターは特に街中の低速走行ではほとんど無音なので歩行者の聴覚に訴える形で接近を知らせることができない点もあります。電池自体も効率を高めれば発火の危険と隣り合わせですし、ブレーキも減速時の発電効率を高めるだけではなく、急停止性能を含めた新たな設計思想が必要でしょう。

そうした調査は各メーカーとしては恐らく進んでいるのだと思いますが、本格的な実用化にあたって、各国政府とのすり合わせ、各国の市場に根ざしたマーケティング、マーチャンダイジングということでは、まだまだ試行錯誤だと思うのです。例えばガソリン車の場合は、より速くというイメージが自動車カルチャーの中心にありました。ですから、Ｆ１やラリー、アメリカのナスカーなどの「モータースポーツ」がそうした「速さ」というファンタジーを作り出す中で、それぞれのブランドのイメージを形成していったのです。

そのＦ１ですが、本田は撤退を決め、トヨタは当面存続をするようです。ですが、エコカーという新しいカルチャーにおいて、どのようなファンタジーを描き消費者を喜ばせるカルチャーを作っていくかという点では、本田もトヨタも何も世には問うていないと言って良いでしょう。勿論、これまでも「マイレッジマラソン」であるとか「ソーラーカーレース」といったエコカーのコンセプトである効率を競うゲームはありました。ですが、それは決して大きな需要を喚起するような「壮大な夢」を形成するカルチャーではありません。もっと別の何かを創ってゆかねばならないと思います。

とにかく、仕事は山のようにあるはずです。そんな中、非常に短期的な業績の帳尻を合わせるために、減量経営に走るというのは余りにも後ろ向きではないでしょうか？　これでは、バラク・オバマというものすごいスピード感を持ったリーダーを押し立ててアメリカの製造業が本気になったとすれば、日本が足元をすくわれるという事態も考えなくてはなりません。

もう一つ良く分からないのは、雇用の問題です。今回の不況を契機に再び、新卒採用の縮小が取り沙汰されています。内定切りという言葉が新聞を賑わせている一方で、青山学院大学などは卒業単位を満たした学生でも「就職浪人」になった場合は、留年を許可するというのです。日本の企業は自前で教育して管理職候補にする正社員としては、新卒しか採用しない、つまり既卒という「何にも属したことのない期間」を持つ若者は徹底的に排除する構えなのですが、これは今後も変わらないのでしょうか？

ということは「景気の良い時期に四年制大学を卒業し、その二年前に自己分析などという意味不明の自分探しに成功していて、敬語を使ってそれを面接でハキハキ説明できた若者」だけが正社員になれて、それ以外の若者は非正規のキャリアしか与えられないというバカバカしい制度がこれからも続くのでしょうか？　その一方で、文部科学省は「大学の卒業認定の厳格化」とか「学士号の必要要件の標準化」などということを考えているようですが、こちらはこちらで「手に職をつける」話ではなく、あくまで「社会人として直接役立たない形式的な学力」のことのようなのですが、これもまた仮にそうだとしたら壮大なムダなのではないでしょうか？

私には日本社会を見下すつもりはありません。そもそも、こうした一連の現象は「意味のある制度へと改革するためのエネルギーを集約する共通の価値基盤」が失われてしまったためであり、それは多様化と相対化の行き着いた果てだと言えるからです。バカバカしい形式主義や硬直した制度も、日本社会の後進性というよりも、（方向が正しいかは別として）洗練の果てにあるＳＦワールドの一面だと言えるからです。ですが、仮にそうであっても「明らかにバカバカしいこと」が何とかして修正される仕掛けを考えていかないと、どこかで全体が崩壊しかねない、そんな危機感は必要だと思うのです。

そういえば、非正規切りにあった人の中にはそのまま野宿せざるを得ない人がいるというのですが、日本という近代国家には失業給付も生活保護の制度もあるはずです。そうした制度は生存権の保障という憲法の規定によって設けられているのですが、それが機能していないというのも釈然としません。住所が不定だとダメだとか、第三者が同行しないと申請が断られるとか、雇用主が加入を怠っていると救済されないというのは、全て憲法違反だと思うのです。
（後略）

日本の派遣切り総数は、一ヶ月前の厚労省の発表では、約３万人と言われていたが、つい最近の発表では、３倍の８万５千人となっている。湯浅誠氏も下の動画で語っているが、大企業の経営者はこれまでは、派遣の人達の働きによって莫大な利益を出してきたくせに、少しでも将来に不安がしのびよると、大企業幹部や重役達の給料を減給する前にこういった派遣の人々を真っ先に切り捨てる行為は、人として恥ずかしくないのか。実際直面している以上に不況を全面的に打ち出す日本政府とそれを助長するかのような大量の派遣切りを行う日本の大企業は、今にしっぺ返しをくらうだろう。


視点・論点 派遣切り (湯浅誠)


たとえ、今現在不況にされされていても、将来、エコカーなど日本独自の新しい企画によって持ち直すという希望が少しでもあれば、これほど大量な派遣切りをする必要はない。確かにオバマは内需拡大のため、米国内でエコカーに取り組むと言っているが、日本の自動車産業がこれまで通り北米に進出する可能性がゼロになるということではあるまい。エコカーにおいても、これまでのように米車よりも優れた日本車を作れば、車社会の北米での需要は必ずあるだろう。

海外では、収入の高いハリウッド・スターなどが、自分が中心になって貧困層への寄付金を集めているが、日本では、みのもんたを初め、高収入をあげている芸ノー人は全くそういった行動をとらない。せめて、湯浅誠氏のような人が大企業の重役や政治家だったらと思う。とりあえず今は、８万５千人の派遣切りされた人々が、お正月にホームレスになるようなことがないように祈るしかないようだ。

関連サイト：
全国のホームレス支援団体HP一覧表
ホームレス支援全国ネットワーク
派遣切り関連ニュース（YouTube）
『j-medical』ぎっくり腰

これだけ派遣切りが横行している中で、全く雇用対策については何の手も打たない麻生内閣はとっとと解散しろと思ったら、今日もランキングの応援宜しくお願いします♪


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