少子化でも強い日本の大学ランキングトップ100

Gigazineが、週刊東洋経済10月18日号から少子化でも生き残る本当に強い大学ランキングトップ100（Gigazine　2008年10月22日 )を紹介していた。

全国の主要177大学（私立108、国立62、公立7）を対象にし、あくまでも財務・教育・就職力をもとに大学の総合力を測定したもので、生徒の学力は含まれていない。だから、偏差値を元に作られたリストとは違いがありそうだ。

なお、177大学および各大学の詳細にデータについては、週刊東洋経済10月18日号の別冊付録『大学四季報』に掲載しているのそうなので、興味のある方は、ぜひ参考にしていただきたい。

本当に強い大学ランキング／東大が3年連続首位、豊田工大、武蔵野大が躍進――財務・教育・就職の総合力で大学を評価（1）・（２）・（３）・（４） - 08/10/21 | 12:30

■2008年「本当に強い大学」総合ランキング
1．東京大学
2．慶應義塾大学
3．京都大学
4．大阪大学
5．早稲田大学
6．豊田工業大学
7．東北大学
8．東京工業大学
9．北海道大学
10．武蔵野大学
11．一橋大学
12．同志社大学
13．名古屋市立大学
14．九州大学
15．筑波大学
16．広島大学
17．創価大学
18．千葉大学
19．金沢工業大学
20．東京農工大学
21．神戸大学
22．福井大学
23．山梨大学
24．徳島大学
25．電気通信大学
26．立命館大学
27．中央大学
28．名古屋工業大学
29．明治大学
30．愛媛大学
31．法政大学
32．北里大学
33．名古屋大学
34．東京外国語大学
35．関西大学
36．獨協大学
37．上智大学
38．横浜国立大学
39．芝浦工業大学
40．首都大学東京
41．九州工業大学
42．日本大学
43．三重大学
44．近畿大学
45．関西学院大学
46．南山大学
47．新潟大学
48．立教大学
49．佐賀大学
50．群馬大学
51．鳥取大学
52．お茶の水女子大学
53．武庫川女子大学
54．富山大学
55．横浜市立大学
56．青山学院大学
57．津田塾大学
58．熊本大学
59．秋田大学
60．金沢大学
61．京都工芸繊維大学
62．甲南大学
63．大阪市立大学
64．山形大学
65．愛知淑徳大学
66．東京理科大学
67．明海大学
68．静岡大学
69．岡山大学
70．愛知大学
71．東京農業大学
72．信州大学
73．大妻女子大学
74．大阪府立大学
75．昭和女子大学
76．名古屋学院大学
77．鹿児島大学
78．学習院大学
79．弘前大学
80．奈良女子大学
81．山口大学
82．成蹊大学
83．国際基督教大学
84．名城大学
85．國學院大學
86．京都産業大学
87．東京女子大学
88．東京電機大学
89．福島大学
90．日本福祉大学
91．広島経済大学
92．関西外国語大学
93．東京経済大学
94．流通科学大学
95．日本工業大学
96．白鴎大学
97．東洋大学
98．室蘭工業大学
99．千葉工業大学
100．高知大学

６位の豊田工業大学なんて初めて知ったけど、トヨタ自動車から多額の寄付金が寄せられているそうで、「就職率100％」の功を奏して、２年ぶりにベスト１０に舞い戻ったそうだ。ただ、自動車産業はこれから不況が続くだろうから、経済の低迷が続く限り、これからはあまり期待できないだろう。10位の武蔵野大学も初めて聞いたが、2004年に武蔵野女子大が共学になって以来、志願者数が増加しているそうだ。がランクアップに大きく影響している。薬学部・看護学部増設と積極的に規模を拡大していて、受験者数は女子大時代の倍以上となっているとか。日本の大学も少子化に備えて、いろいろと対策を考えながら変化しているようだ。

意外だったのが、東京外語大や上智大学や国際基督教大学など語学系大学の順位の低さだ。これからは、語学よりも電気系、テクノロジー系ということか。又、国立の中でも、横浜国立大学やお茶の水女子大学の順位がここまで低いのは、大学の名声に比べて、経営の内容が問われるということだろう。地方の国立大学の順位の低さにも驚かされた。全体的に女子大の順位が低いのが目立った。津田塾大学や東京女子大学なんて、偏差値はかなり高いはずなのに、このランキングでは、津田塾が５７位、東女が１００位以内にかろうじて入っている状況だ。これからの少子化対策として、女子大は共学に転向した方がいいのかもしれない。ちなみに、米国には女子大や短大はあるが、カナダにはない。

日本は、少子化の上に、経団連や自民党のせいで、一般国民の給与も下がっている。パートタイムの最低賃金も世界２位の経済大国としたら、かなり低い。大学の授業料が払える人が限られてくるのも当然だ。

民主党小沢代表は、所信表明で、「年金・医療・介護、子育て・教育、雇用、農林漁業・中小企業、生活コストの五つの分野でセーフティネットをつくるとともに、財政構造の転換、国民主導政治の実現、そして真の地方分権により、日本の統治機構を根本的に改革し、その上に立って、日本を地球に貢献する国にする、というビジョン」を表明した。

その中で、教育に関しては、中学校卒業までの子供手当の支給、公立高校の無料化、大学での学費負担軽減を約束してくれた。どのように学費負担を軽減するのかは、明らかではないが、今の状況で授業料を値下げするのは無理だろうから、国からの奨学金を増やそうとしているのはないだろうか。そうすれば、少なくとも、大学に行きたいのに行けない人は減るだろう。

そして、少子化対策のために、これからの日本の大学は、若者だけでなく、大人の学生の入学も簡素化し、積極的に受け入れるべきだ。そうすれば、これまで家庭の事情などで大学に行けなかった人々も大学で気軽に教養や知識を身につけることができるようになる。日本の大学では年齢制限があるみたいで、決まった年齢の学生が大半を占めるが、これからのことを考えたら、大人の学生にも入学の門をもっと広げるべきだと思う。

少子化対策にしても、民主党の方が自民党より具体的な政策を打ち出していると思ったら、今日もランキングの応援宜しくお願いします。


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